「洗脳」について

　『徹底検証　日本の右傾化』（塚田穂高編著、筑摩選書）所収の拙稿への補足シリーズ、第3弾です。
　拙稿では、中国帰還者連絡会（中帰連）が行ってきた加害証言活動について、右派が“彼らは洗脳されてありもしない戦争犯罪を証言しているのだ”と攻撃してきたことに言及しました。こうした攻撃は心理学的根拠を欠く、というのが拙稿の主張です。ただ、そういう結論を導く過程で、私は次のように書きました（271ページ）。

　（……）中国共産党に抑留されていた「戦犯」容疑者たちの自白が、当初において少なくとも部分的には、こんにち心理学において「洗脳」と呼ばれている手法によって導かれたであろうことは、ある意味で当然である。そもそも「洗脳」に対する学術的な関心は、朝鮮戦争における捕虜などに対して中国共産党が行った「思想改造」に由来するからだ。（……）

　ここで私が言わんとしているのは、次のようなことです。まず戦後の日本で「洗脳」と呼ばれてきたもの＝中国共産党が捕虜や抑留者に対して用いた「思想改造」の手法なのであるから、撫順や太原の戦犯管理所にいた捕虜たちが「洗脳」工作を受けたのは言葉の定義上自明である。また、中帰連メンバーも自分たちが当初は「認罪」に抵抗していたことを証言していることから分かる通り、自白は「戦犯」容疑者たちの当初の意志には反するかたちで行われた、ということ。しかしながら、そのことは自白内容の真贋を直ちに左右するわけではない、ということです。紙幅の都合で書けなかったこと、またゲラ段階で削除せざるを得なかったことがあり、ここだけを読むと、あたかも中帰連の方々の認罪証言が「洗脳の結果」であるという右派の主張を支持しているかのようにも思えるかもしれませんが、そういうことではありません。

　まず「洗脳」という単語が強い反共主義という文脈の中で受容されてきた、という点を押さえておきたいと思います。以前、インターネット上でどなたかの投稿を読んで「なるほど」と思ったことがあります。「洗う」という単語にはポジティヴな意味があるのに、なぜ「洗脳」にはおどろおどろしいイメージが付きまとうのだろう？　といった趣旨だったと記憶しています。
　この反共バイアスを意識しつつ考えるなら、「洗脳」的な取調べというのは実はそれほど特異なものではないことがわかるはずです。

　草稿段階ではこの点を論証するために、「虚偽自白」研究の第一人者である浜田寿美男氏の業績に言及し、浜田氏が「日本の刑事司法における取調べ手法に「洗脳」と通底するものがあることを指摘している」という一節を先に引用した段落の結び部分に入れておりました。詳しくは浜田寿美男『新版　自白の研究―取調べる者と取調べられる者の心的構図』（北大路書房、二〇〇五年）の第四〜五章、特に二七一頁を参照していただきたいと思います。日本の刑事司法は「人質司法」と呼ばれるように、長期の身柄拘束、接見の大幅な制限、長時間に及ぶ取調べによって自白が強要されることは、刑事司法に批判的関心をもつ者にとっては常識となっています。身柄の拘束や接見の制限は外部の情報から被疑者を遮断することを意味しますが、これは「洗脳」の基本的な条件の一つです。

　ただ、ここで注意すべきは、「人質司法」が虚偽自白と冤罪の温床であるとして批判されるべきだからといって、「人質司法」の下で行われる自白が全て虚偽自白か？　といえばそれは事実に反する、という点です。一般の人が漠然と思っている以上に虚偽自白や冤罪は発生している、と私は考えていますが、それでも多くの自白には犯罪事実が対応しているのです。中帰連の方々の告発（自己告発でもあります）を「洗脳」の結果として斥けることが誤っているのは、「意志に反する自白」には「やってもいないことは認めたくない、という意志」に反するものだけでなく、「やった犯罪を隠したい、罰を受けたくないという意志」に反するものもある、という当たり前の事実を無視しているから、なのです。

国会と「WGIP」

　『徹底検証　日本の右傾化』所収の拙稿「“歴史戦の決戦兵器”、「WGIP」論の現在」への補足、第２弾です。紙幅の都合で省略せざるを得なかった点について書いておきたいと思います。
　前出拙稿では右派論壇の動向を紹介したわけですが、現実の政治にどこまで浸透しているのでしょうか？　一つの目安として国会議事録を検索してみました（期間は江藤の連載が始まった1982年から現在まで）。なお議事録の表記では「ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム」となっておりますので、ご自身で検索される際にはご注意ください。
　これまでのところ、国会で「WGIP」に言及したのは4人。日時と発言者は次の通りです。

・2013年3月27日（衆院文部科学委員会）、田沼隆志（当時自民、のち落選）
・2014年2月26日（衆院予算委員会）、前田一男（自民）
・2014年3月13日（参院予算委公聴会）、浜田和幸（当時国民新党、のち落選）、西修

その他、江藤の『閉された言語空間』が言及されたケースが1例だけあります。2000年11月30日の衆院憲法調査会で、参考人として招かれていた石原慎太郎・東京都知事（当時）によるものです。
　多いか少ないかと言えば少ない、と言ってよいでしょう（そのため、拙稿では言及しませんでした）。ただ、頻度は低いながらも注目すべき点はあります。3件4人の言及がすべて、江藤の『閉された言語空間』の連載中や単行本刊行当時ではなく、第二次安倍政権時代に集中している、という点です。とすると、江藤とは別に、国会議員に「WGIP」を吹き込んだ人間がいるのではないか、という仮説をたてることができそうです。
　その有力な候補の一人が、14年2月に公述人として出席し「日本国憲法の神聖化、タブー化の一つの原点」がウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムにある、と発言した西修氏です。彼は櫻井よしこ氏が理事長を務める国家基本問題研究所（このシンクタンクの役員には他に田久保忠衛、高橋史朗、百地章などが名前を連ねており、日本会議との密接な結び付きがわかります）の理事ですが、櫻井氏にも『GHQ作成の情報操作書「眞相箱」の呪縛を解く』（小学館文庫、2002年）という著作があります。
　3人の国会議員のうち浜田議員については、西氏経由で「WGIP」について知ったという可能性が極めて高いと言えます。というのも、浜田議員自身が「西先生の、私、ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラムに関する論文を読ませていただいて」と発言しているからです。この「論文」というのは『防衛法研究』（防衛法学会）第36号（2012年）に掲載された「『ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム』素描」のことを指していると思われます。

　前出拙稿では2015年から月刊右派論壇誌上で「WGIP」論が存在感を増し始めた現象に着目したため、それより少し先行するこの論文には言及していません。しかし実を言うと、“やはり「WGIP」論はバカバカしいと片付けずにきちんと批判的に分析しておくべきではないか”と私が考えるようになった大きなきっかけが、この西氏の論文なのです。 　なぜか。著者である西氏をとりまく人脈から考えて、彼の主張・認識が現実の政治に影響を及ぼす可能性があることが一つ。もう一つは西氏が陰謀論色、反米色をかなり薄めたかたちで「WGIP」論を展開していることです。もちろん、「WGIP」論である以上、戦後の日本人が WGIP に「呪縛」され続けているという主張はなされており、それについて実証的な根拠は示されていません。この点では西氏も他の「WGIP」論者と同様です。しかしその一方、大本営発表には「虚飾」が多かったから国民は WGIP によって隠蔽されていた真相を知ったということも多く、また大日本帝国の意思決定過程に問題があったことも事実である……といった理由で、氏は WGIP を「必ずしも全面的に否定する必要はないように考える」としているのです。

　高橋史朗氏のような陰謀論的性格が顕著な主張とは異なり、西氏のヴァージョンはかなり“見栄え”がよいですから、一般メディアに登場しても違和感を感じないひとが少なくないかもしれません。このような方向性を右派が打ち出してゆくようならば、きちんとした対策をとる必要があるだろう、と考えたわけです。